会議において西田センター長は、思春期が人生の中で最もメンタルヘルスの不調が生じやすい時期であることを指摘しました。特に新型コロナウイルス感染症の流行前後から、先進国を中心に若者のメンタル不調が顕著に増加していると報告しました。世界では思春期人口の約10～20％がうつ病などの精神的課題を経験しており、日本においても16歳の約10％が深刻なうつ状態にあるとの調査結果が示されています。

こうした現状を踏まえ、西田センター長は、問題が顕在化してから対応する「事後対応」ではなく、科学的根拠に基づき、課題の発生を未然に防ぐ予防的な取組、いわゆる「川上での対応」を社会全体で構築していくことの重要性を訴えました。